【結論】:正しい方法で準備を進めていけば正社員にこだわる必要はなくなります
「会社のために働きたくない」
「お金を得るための手段に自分の全てを捧げたくない」
「仕事より大切にしたいものがあるのに仕事が邪魔だ…」
「でもフリーターで暮らすのは将来のことを考えるとできないな…」
そういった疑問や考えを持つ方へこの記事では、正社員にこだわる必要がない理由、これからはどうしていけばよいかを紹介します。
会社員生活に限界を感じている方、不安を覚えている方は、ぜひ参考にしてください。
読了後には会社に依存しない状態の目指し方が分かる内容となっています。
松本民生
新卒1社目は鋳物の手仕上げ作業員として勤務。過酷な作業環境と単純作業に耐えられず1年で転職。やりがいのある仕事にはつけたが、定時で仕事を終わらせる概念がなく、毎日残業が当たり前の社風に疑問を抱いている。現在、Web業界未経験から奮闘中。
鈴木晋介
株式会社WEBMARKS代表/デジタルマーケター
会社員時代は、毎日上司に怒鳴られ、3〜4時間睡眠。時間と場所に縛られない自由な働き方を求めて、フリーランスWebマーケターとして独立する。独立後数年で月500万円以上の案件を受託。大好きなサーフィンをはじめ、自分の趣味を全力で楽しみながら仕事をしている。
Webマーケターは、時間や場所に縛られない仕事。自宅やカフェはもちろん、旅行をしながら働くことだって可能です。
会社員や公務員、主婦、学生など、完全未経験から転職・フリーランス独立し、プロのWebマーケターとして活躍しています(LINEでインタビューを配信中!)。
- 「将来性・やりがいを感じられず、先が見えない」
- 「仕事だけでなく、プライベートの時間も大事にしたい」
- 「需要のあるスキルを身につけて、安定した収入を得たい」
公式LINEでは、Webマーケター適正診断と5Days動画講座をプレゼントしています。
\未経験から月40万のフリーランスに/
Contents
正社員にこだわるのは時代遅れの考えです
結論から申し上げますと、現代において無理をしてまで正社員にこだわることは時代遅れの考えです。
主な理由を2つ説明します。
年功序列・終身雇用制は崩壊しつつある
いわゆる大企業は特に定年まで安定して働きやすいと親世代から聞いている方も多いと思います。
しかし、ソニー、パナソニック、日立製作所などの企業では年功序列型の賃金制度を廃止すると発表しました。
TOYOTAでも終身雇用がきつくなってきています。
また、年功序列型の「職能給」の割合を小さくし、仕事内容や役割に応じた「職務給」を部分的に導入している企業もあります。
(出典:ソニー、三菱ケミカル、川崎重工……年功廃止の動きは今後も続くのか [人材育成・社員教育] | All About )
自ら非正規雇用を選択する割合が増えている
近年では、正社員として働く機会がないため、やむを得ず非正規雇用で働いている人の割合が減少しています。
つまり、自ら非正規雇用を選択する人の割合が増えています。
下の表より、2013年から2023年の間でやむを得ず非正規雇用で働いている人は146万人減少しています。
自ら非正規雇用を選択する理由としては、「正社員として働ける会社がなかったから」以外には、「収入や専門能力の発揮について、正社員より有利だから」、「勤務時間や仕事内容の面で非正社員という就業形態が自分に合っているから」といったものがあります。
不本意非正規雇用の状況
\未経験から月40万のフリーランスに/
正社員をきつく感じる人もいます
正社員としての働き方は、日本において一般的とされています。
しかし一般的であるがゆえに、8時間働き続ける体力・精神力のない人、生まれつき生活リズムが夜型の人、集団生活が苦手な人等が限定された選択肢の中で正社員就職するときつく感じてしまいます。
日本における一般的な価値観
日本では、小・中学校を卒業後、自分の学力で狙えるもっとも偏差値の高い高校・大学等へ進学して、いわゆる新卒就活をして社会人になるのが一般的な流れとなっています。
先ほども伝えた通り、親世代から「大企業に正社員就職できれば安泰、理不尽があっても我慢すべき」といった価値観が引き継がれています。また、学校では働き方について学ぶ機会はなく、上に述べた価値観に沿って新卒就職している人がほとんどと思われます。
下の離学直後の状況を示したグラフより、2021年には、新卒者の71.5%が正社員として就職しています。
2016年と比べると、正社員の割合が4.5%増加しています。
学歴別に見ると特に大学・大学院卒で正社員就職の割合が高く、男性で80.9%、女性で81.6%となっています。
また、雇用労働者全体の非正社員の割合の推移に関しては、グラフにある通り1984年から2009年まで急激に増加していますが、2015年から30%台後半でほぼ横ばいになっています。2020・2021年はコロナ渦の影響もあってか減少しています。
これらのデータからも日本においては正社員として働くことが一般的であることが読み取れます。
(出典:労働政策研究報告書No.213 『大都市の若者の就業行動と意識の変容』|労働政策研究・研修機構(JILPT)、「非正規雇用」の現状と課題|厚生労働省)
正規雇用労働者と非正規雇用労働者の推移
メンタル不調による休職について
正社員は、業種にもよりますが基本的に1日8時間×5日を決められた時間・場所・メンバーのもとで働く必要があります。
時間、場所、業務内容は求人情報である程度確認できますが、一緒に働くメンバーに関しては働いてみるまで分かりません。
性格や仕事の進め方にミスマッチがあると、仕事内容が自分に合っていても精神的苦痛を感じます。
会社の社風に関しても年単位で働かないとはっきりとは分からないため、場合によっては自分の価値観と真逆の行動を求められていることがあります。
また、多くの職場では残業・休日出勤があり、たとえ嫌であってもプライベートの時間を削る必要があります。
このため、正社員の働き方に適応できずに体調不良・メンタル不調に陥る人も多いです。
実際、私自身も会社の社風や部署内の慣習になじめないまま無理をした結果、1ヶ月という短期間ではありますが適応障害で休職した経験があります。
下に、「うつ病 休職」「適応障害 休職」「休職 中」といった検索キーワードの月間Google検索数の推移をグラフで示しました。
どのキーワードも緩やかに右肩上がりの傾向となっています。
特に「適応障害 休職」「休職 中」の2つの検索数が2020年のコロナ渦の影響を受けているのか急増しています。
どのキーワードも上位には「休職はどんな流れで進むのか、収入はどうなるのか」といった内容のものが入っています。
これは、少しでも休職したいと思っている人が知りたいと思っていることである可能性が高いです。
このことから、近年は休職したいと思っている人が増えていると考えられます。
もしこれを見ているあなたが仕事が原因で体調不良・メンタル不調に陥っていても、「私だけがおかしいのでは?」などと思う必要はありません。
\未経験から月40万のフリーランスに/
主な就労形態5つ
ここで、正社員も含めた主な就労形態の特徴やメリット・デメリットを紹介します。
正社員
正社員とは、雇用主と直接雇用契約を結んで働く就労形態です。
雇用期間に定めがなく、企業の倒産や解雇、自らの退職がない限り、安定的に働き続けることができます。
- 雇用が安定している
- 収入が安定している
→毎月一定額の給料がもらえます。 - 福利厚生を利用できる
→給料をもらいつつ休める有給休暇、冠婚葬祭の休暇、育休・産休、賞与や退職金等をもらえる場合もあります。 - 社会的な信用度が高い
→収入に安定性があるため、毎月一定額を支払う各種ローン、賃貸住宅等の収入審査に通りやすいです。 - 転職で有利になることがある
→転職先企業によっては長年勤め続けていると「仕事が続く人」と見られ、有利になる傾向があります。
- 転勤や異動がある
- 残業や休日出勤がある
- 責任が重く、業務範囲が広いこともある
これらは自分の努力ではどうにもならない場合が多く、ストレスにつながります。
契約社員
契約社員とは、雇用主と直接雇用契約を結ぶ点は正社員と同じですが、1契約当たり最長3年間の雇用期間が定められます。
契約更新の可否は、契約満了時に企業によって判断されます。
- 契約満了後は新しい職場で働けるため、様々な経験ができる
- 正社員に比べて責任が少なく、定められた範囲で仕事ができる
- 契約満了後に次の職場が見つからない場合もあり、収入が不安定になりがち
パートタイム労働者
パートタイム労働者とは、雇用主と直接雇用契約を結ぶ点は正社員と同じですが、1週間の所定労働時間が正社員と比べて短い就労形態です。
「パート」と「アルバイト」は呼び方の違いだけで、法律上は同じ分類です。
- ライフスタイルに合わせて労働時間を調整できる
- 求人数が正社員に比べて多い
- 未経験やブランクがあっても採用されやすい
- 仕事の掛け持ちができる
- 時給制であることが多く、働けない期間は収入が途絶える
- 業務内容が正社員のサポートに限られる傾向があり、スキルアップが難しい
- 福利厚生の待遇が低い
- 社会的信用が低く各種ローン、クレジットカード等の収入審査に通りにくい
派遣社員
派遣社員とは、派遣元となる人材派遣会社と労働契約を結び、派遣先の企業で働く就労形態です。
給与の支払いや福利厚生、就業中のサポートは人材派遣会社が行ってくれます。派遣社員は以下の3種類に分けられます。
登録型派遣社員
登録型派遣社員とは、派遣元の会社に登録し、派遣先の企業で働く就労形態です。
一般的に「派遣」といえば、この形態を指すことが多いです。
就業している期間のみ雇用契約を結ぶため、実際に働いている期間のみ給料がもらえます。
最長3年の契約期間が定められます。
常用型派遣社員
常用型派遣社員とは、「無期雇用派遣社員」として派遣元の会社に入社した後、就業先に派遣される就労形態です。
月給制であることが多く、福利厚生の待遇も充実しており正社員に近い働き方です。
契約期間満了後に次の就業先が見つからない場合は、派遣元企業での就業または待機となるため、収入は途絶えません。
勤務地や時間等の自由度は登録型派遣社員と比べると低いです。
紹介予定派遣社員
紹介予定派遣社員とは、派遣先への正社員・契約社員などへの直接雇用を前提として働く就労形態です。
最長6か月間勤務し、派遣先と派遣社員の双方の同意があれば、直接雇用を結べます。
- 派遣会社が希望条件を満たす求人を探してくれるため、仕事を探す手間を省くことができる
- 未経験歓迎の求人が多く、興味のある職種でスキルアップが狙いやすい
- 派遣元の会社が派遣先との間を取り持ってくれるため、契約外の業務を断りやすい
- 登録型派遣社員の場合、週4日や時短勤務等を選ぶことができ、働き方の自由度が高い
- 正社員に比べると福利厚生の待遇が低い場合がある
- 登録型派遣社員の場合、契約期間満了後に仕事が見つからない場合は収入が途絶える
フリーランス
フリーランスとは、業務に応じて企業や団体と自由に契約を交わし働く就労形態です。
組織に雇用されていないため、労働基準法などの労働法規は適用されません。
開業届を提出すると税制区分上は「個人事業主」となります。
- 働く時間、場所だけではなく、場合によっては暮らす場所も自由に選択できる
- 仕事を自由に選ぶことができる
- 技術力があれば高い報酬が期待できる
- 収入が不安定になる可能性がある
- 社会的信用を得にくい
- 確定申告や各種保険の手続きを自身で行う必要がある
- 相談相手がおらず孤独になる
- 雇用契約を伴う働き方では当たり前である最低賃金・有給休暇・労働災害での補償などがなくなる
\未経験から月40万のフリーランスに/
自分を大切にできる働き方
結論から申し上げますと、一番自分を大切にして働けるのはフリーランスです。
正社員・契約社員・常用型派遣社員は雇用主と直接雇用契約を結んでいるため、基本的に会社の都合に従って働く必要があります。
つまり、子育て・高齢の親の介護以外で自分の都合に合わせて働くことはできません。
パートタイム労働者、登録型派遣社員も一見すると自分の都合に合わせて働け、魅力的に見えます。
しかし、どちらの働き方も正社員のサポートをはじめとする単純な仕事を任されることが多く、スキルアップが難しいです。
特に登録型派遣社員は、たとえ契約期間満了であっても転職するごとに条件が悪くなり、必死に働かないと生活ができない事態になりかねません。
また、下のグラフで示すように非正規労働者は正社員と比べて賃金が低いというデータもあります。
いずれも自分の努力ではどうにもなりません。
つまり、一時的に自分の都合に合わせて働けたとしても、長くは続かない可能性があります。
まとめると、フリーランスは相応のスキル・実績があれば、自分の都合に合わせて働き続けることができます。
就労形態別賃金カーブ(時給ベース)
※青線が正社員を表します
\未経験から月40万のフリーランスに/
個人で稼ぐ力を身につけることの重要性
ここまで、会社の都合に合わせて働くことがつらいならフリーランスになるとよいことを伝えてきました。
もちろん努力は必要ではありますが、生活していくのに十分なお金を稼げる仕事が継続的に舞い込んでくる状態を作ることができれば、会社に属して働く必要はなくなります。
この記事を見ている方の中には「今まで正社員でしか働いたことがないのだけど、今の仕事の経験を活かしてフリーランスになれるの?」「今の仕事ではどう考えてもフリーランスで働くのは難しいのだけど、何の仕事を目指せばいいの?」と思っている方もいると思います。
ここで、「フリーランスを目指せる仕事は何があるのか」、「その中でどれが未経験からでもフリーランスを目指しやすいのか」ということを紹介します。
\未経験から月40万のフリーランスに/
フリーランスを目指せる仕事
フリーランスを目指せる仕事といっても以下に示すようなたくさんの職種があります。
- ITエンジニア系
Webコーダー、プログラマー等 - マーケティング系
Webマーケター、Webライター、ブロガー・アフィリエイター等 - クリエイティブ系
Webデザイナー、動画編集者、イラストレーター等 - 接客系
美容師、パーソナルトレーナー等 - 経営・運営系
ネットショップ経営、個人投資家、士業等 - インフルエンサー系
インスタグラマー、ユーチューバー等
ここで紹介したもの以外にもたくさんの職種があります。
この中で、フリーランスを目指せる仕事としておすすめなのはITエンジニア系、マーケティング系、クリエイティブ系に多いWeb業界の仕事です。
なぜなら、「副業から始められる」「需要が拡大している業界・職種である」といった条件を満たしており、フリーランスを目指すことが現実的だからです。
Web業界の主な仕事を7つ紹介します。
Webライター
Webライターとは、Webサイトやブログなどに掲載する記事を執筆する仕事です。
読者の気持ちに寄り添い、コンテンツ制作の際に適切なキーワードを使用するなど、Web上におけるコンテンツ最適化への理解を求められます。
良質な記事を執筆できるようになると、文字単価10円(1万文字で10万円)といった高単価案件もあります。
ただし、未経験の場合は文字単価0.1円(1万文字で1000円)といった超低単価で仕事を引き受ける必要があります。
Webデザイナー
Webデザイナーとは、Web上のあらゆるデザインを作る仕事です。
スキルを持った人材が不足しており、企業側もフリーランスに仕事を発注することが多いです。
このため、スキルを身に着けてしまえば仕事に困ることはありません。
しかし、まったくの未経験から独立する難易度は少し高いです。
Instagram運用・運用代行
Instagram運用で稼ぐ方法は、大きく以下の3つに分けられます。
- 企業の商品・サービスを紹介して広告収入を得る
アフィリエイト(成果報酬型広告)と呼ばれる仕組みを利用し、広告経由で商品・サービスの申し込みにつながった場合、売り上げの一部が報酬として得られます。 - 自身で商品を作りInstagram経由で販売する
自分の趣味を仕事にできる魅力があります。 - クライアントのInstagram運用を代行する
上記のような仕事をしている個人や企業でInstagram運用まで手が回らない方、うまく成果を出せていない方をサポートする仕事です。
ブログアフィリエイト
ブログアフィリエイトとは、ブログを通じて企業の商品やサービスを紹介して広告収入を得る仕事です。
アフィリエイトの仕組みを活用しており、基本的にはInstagram運用とビジネスモデルは同じです。
記事を書くことでその記事が継続的に集客してくれるため、SNSと比べると資産性が高いです。
動画編集
動画編集者とは、クライアントの要望を聞き、動画素材を適切に編集する仕事です。
今後も動画市場が伸びるにしたがって、動画編集者の需要も拡大していくでしょう。
プログラマー
プログラマーとは、コンピューターを動かすためのシステムを設計する仕事です。
基礎的なスキルは2〜3か月程度で身につくので、ホームページ制作などの仕事を受注しながら、スキルを磨いていきましょう。
年収、平均時給ともに平均より高い傾向にあります。
また、必須ではないですが「シスコ技術者認定」などの資格を持っていると仕事獲得を有利に進められます。
Webマーケター
Webマーケターとは、Web上でモノが売れるように、宣伝や集客を行う仕事です。
今回紹介する仕事の中では、特に将来性が高く、個人でも大きく稼ぐことができます。
具体的には、2022年の全職種平均年収は403万円となっているのに対し、Webマーケターの平均年収は511万円となっています。
また、自分の努力や行動次第で、参考サイトの事例のように年収1000万円に到達することもできます。
Web上での買い物が一般的になった今、Web集客のプロである「Webマーケター」の需要は非常に高くなっています。
しかし、どこの企業でもWebマーケターは不足している状態です。
スキルを身に付けてしまえば、仕事に困ることはありません。
ただし、全くの未経験から仕事を獲得する難易度は高くなっています。
\未経験から月40万のフリーランスに/
フリーランスを目指す方法
先ほどの章ではWebマーケターがおすすめであるとお伝えしました。厳しいことを言わせてもらいますが、スキルのないフリーランスは稼げません。
主に以下の3つの理由です。
- 低単価の仕事しか取れない
- いきなり契約終了になることがある
- スキルが伸びない
これらのことにより仕事を獲得できない、または十分に稼げないといったことが起こります。
ですので、これから紹介する4つの方法で知識をつけ、経験を積んでからフリーランスになりましょう。
独学で知識をつける
初期費用がかからず手軽そうに見えますが、以下のような理由で挫折しやすいためあまりおすすめできません。
- 教材選びが難しい
- スキルが身についているかわからない
- わからないことがあっても質問できない
ブログやSNSで実践してみる
手軽に個人で経験を積むことができる方法です。
ブログの場合はドメイン代やサーバー代がかかりますが、SNSの場合は初期費用なしで始められます。
これらで稼いだ経験は実績となります。
しかし、普段からこれらのサービスに親しんでいない人の場合はハードルが高いのも事実です。
思い切って転職活動をしてみる
本業となるため、うまくいけば確実に活動時間を確保できる方法です。
Webマーケティング業務は様々な職種に分かれています。例えば、以下のようなものがあります。
- 営業職
- Web広告運用
- SNS運用
- SEO対策
それぞれ、要求される知識や向いている性格が違うため、職種を限定せずにやみくもに応募してしまうとミスマッチが起こる可能性があります。
この中でも営業職採用の場合は、会社の部署移動の指示次第となり必ずしもWebマーケターとして働ける保証はありません。
採用活動で得られる情報だけではわからない会社の社風や部署の雰囲気が自分の性格と合わないと、経験・実績を積むための期間だけとはいえども、仕事を続けることが厳しくなります。
また、実績がないためなかなか内定がとれず、多くの時間を使ってしまうといったデメリットがあります。
Webマーケティングスクールに通う
この方法が一番おすすめです。
初期費用がかかるといったデメリットはありますが、分からないことをプロの講師に質問できるため、効率的にスキルを身につけられます。
また、動画教材の受講がメインのスクールであれば、本業が忙しくてもすきま時間を活用して学習を進められます。
未経験でも転職・独立できるスクール紹介!
ここまでご覧になった方の中には「正社員にこだわらなくてよい立場の目指し方はわかったけど、Webマーケティングスクールってどのようなものがあるの?」と思っている方も多いのではないでしょうか。
ここでは、SEOに強いWebマーケティングスクール「WEBMARKS」をおすすめします。
WEBMARKSの講義を受講すれば、最短3か月で【未経験から】Webマーケティング会社への転職が実現できます!
また、未経験から始めて卒業後には安定して収入を得ているフリーランスのWebマーケターを続出させています!
旅行することを優先して生活したい方、会社の年功序列の評価システムに疑問を感じた方、育児に注力したい方、自身の成長とプライベートの時間を両立したい方、それぞれみなさん卒業後にご活躍されています。
【卒業生】旅することを第一優先に自由な働き方を実現した庄寿見さん
【卒業生】完全未経験からWeb広告のディレクターに転職した松本さん
【卒業生】看護師からフリーランスマーケターへ転身した星さん
【卒業生】教員からWebマーケターに転職成功した谷野さん
\未経験から月40万のフリーランスに/
まとめ
WebマーケティングスクールWEBMARKSでは、現役でWebマーケターとして活躍している講師陣が少人数制で講義を行います。
少人数制だからこそ分からないことがあってもすぐに解決でき、卒業するまではもちろんWebマーケターとしての転職や案件獲得までの道のりを徹底的にサポートします。
まずはSEOに強いWebマーケティングスクールのWEBMARKSが、どのように未経験から「転職できる」「稼げる」マーケターを輩出しているのかご覧ください。
- 「将来性・やりがいを感じられず、先が見えない」
- 「仕事だけでなく、プライベートの時間も大事にしたい」
- 「需要のあるスキルを身につけて、安定した収入を得たい」
公式LINEでは、Webマーケター適正診断と5Days動画講座をプレゼントしています。
Webマーケターは、時間や場所に縛られない仕事。自宅やカフェはもちろん、旅行をしながら働くことだって可能。
これまでの経験や趣味、関心のあることを活かしやすく、社会貢献にもつながるため、やりがいが大きいのが特徴です!
会社員から独立を成功させた、現役フリーランスWebマーケターが、ご相談に乗らせていただくことも可能です。
まずは、下記から公式LINEをチェックしてみてください。
\未経験から月40万のフリーランスに/